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授業力向上への取り組み体制に関するアンケート（集計結果と分析報告）(3)−１
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鍋島史一
（代々木ゼミナール教育総合研究所教員研修センター部長） |
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教育総合研究所では、授業力向上に向けての組織的な取り組みが学校においてどのように進んでいるかを明らかにすることを目的に、下記の通りアンケート調査を行いました。組織全体での授業改善のために必要な、「授業法に関する知見共有のための研究授業」、「改善課題の発見と改善に向けた取り組みの達成検証という機能を担う授業アンケートの活用」、「個々の教員の取り組みに対する管理職・同僚教員の関わり」などを観点としました。
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| 調査方法 |
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質問紙方式（マークセンス方式＋自由意見） |
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| 調査期間 |
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平成20年3月下旬から4月上旬 |
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| 調査対象 |
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代ゼミ教育総研主催の春期教員研修セミナー受講者（295名） |
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及び一部設問につきネット上のアンケートで回答をいただいた学校教員（1,222名） |
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| <目次> |
| １．生徒による授業評価アンケートを組織的に行う学校は56％ |
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■組織的・継続的実施は6割弱／私立に比べ公立での浸透進む |
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■授業アンケート未実施校の今後の対応は |
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| ２．結果の開示・活用法にも検討の余地あり |
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■教員の序列化に繋がる要素は、取り扱い要注意 |
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■結果統計は全教員が把握し、改善検証と取り組みの方向性共有に |
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〔次章予告〕 7月7日掲載予定 |
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| ３．授業改善に向けた管理職の関与は消極的 |
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■正しい現況把握と適切な指導・助言は組織の絶対要件 |
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■分析報告の充実で、課題共有と改善に向けた方針共有を |
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■分析のための分析に堕していないか？ |
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■分析報告＋改善協議のセット実施は、学校全体での授業改善の要 |
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■管理職の積極的な関わりが授業改善を推し進める |
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■改善へのシナリオ作りに、外部知見の導入＆少人数のコア・チーム編成 |
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■改善へのプロセス履行を担保する組織機能 |
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